Feature
日本の三重災害
» English version 現在「日本の三重災害」として知られている地震、津波、原発事故の苦難の連鎖は、海底の大規模な破壊とともに始まった。 2011年3月11日午後2時46分、東北沖の海底、日本海溝の底でぶつかり合うユーラシアプレートと太平洋プレートにすべりが生じた。ここは世界で最も地震が多発する地帯であり、このようなすべりの発生は珍しいことではない。海底で上の地層が下の地層に対してずり上がる巨大衝上断層は長さ約800kmにもわたり、比較的小さな揺れなら毎年数百回も起こっている。 ただ、そのすべりは通常とは違っていた。のちに東北地方太平洋沖地震と呼ばれることになるこのマグニチュード9.0の揺れは、近代的な記録が残されるようになった1900年頃から起きた世界で5番目に大きな地震である。震源地から320 km も離れていない東京で6分間も揺れが続いた。ようやく揺れが収まったとき、本州は東へ8m移動していた。 地震による陸上の被害は甚大であった。それに加えて大津波が押し寄せたのだった。とてつもない海底からの突き上げにより一連の巨大な津波が生じ、その第一波は地震から30分以内に沿岸を襲った。 津波になすすべもなく 東京から約226km北で1971年から運転されていた東京電力福島第一原子力発電所では、この地震によってすでに停電していたものの、非常用バックアップシステムが適切に機能していた。そこを津波が襲った。発電所の防犯カメラによる映像が、まさにその一瞬をとらえている。原子炉の正面で、高さ約6mの防波堤に守られた浅い港湾内を漂う小船。その防波堤のすぐ後ろから巨大な波がうねり迫ってくる。 高さ約14mにも達した津波は、すべての安全措置を乗り越えた。原子力発電所施設は急速に浸水し、バックアップ用のディーゼル発電機は機能を停止した。この全電源喪失が壊滅的な悪循環を引き起こし、チェルノブイリ原発事故以来最悪の被害をもたらすことになる。 冷却システムを失った同原発で、6基の原子炉のうち3基が過熱し始めた。数日のうちにこれら3基では溶融した核燃料により生じた水素ガスが充満して大爆発が起こり、4号機の建屋にも被害が及んだ。この爆発による放射性降下物の予測変化に基づいて日本政府は避難指示区域を広げ、15万人以上が自宅から避難した。一方、完全なメルトダウンを阻止するための必死の努力のなかで、高圧放水砲、消防車、ヘリコプターから何千トンもの水が原子炉に注がれ、その汚染水の大半が、最終的に海へ流出した。 廃墟と化した一帯 津波の第一波到来から予断を許さない状況が続いた約10日後、差し迫った原子力危機は収束した。しかし、この三重災害がいまも及ぼし続ける影響は実質的に予測がつかない。津波だけで死者が約2万人。避難者は15万人を超える。経済的損失は、24兆〜47兆円と推定される。海岸に沿って散乱した約2,250万トンの瓦礫を撤去する作業だけで数年はかかる。 それより甚大な原子力災害の被害は、全貌が明らかになるまで数十年かかるかもしれない。放射性降下物により、原発周辺とその北西780km2の地域が帰還困難になったため、さらに15万人が帰る家を失った。水、土壌、農作物、植生の広域汚染により、コスト高な除染作業を強いられ、汚染地域からの食材流通は禁止された。とくに影響を受けた地域に住む子どもの健康に関する懸念が一気に広がり、現在も続いている。 放射能への緊急のまた継続的な被ばく情報が不確かであったことから、社会的な不安が高まり、地元の経済は沈滞し、日本における原子力発電の未来にも陰がさした。 災害の最中、そして災害後の情報伝達の不手際や、情報提供の差し控えなどによって、当局に対する不満と怒りが増した結果、日本政府と業界幹部だけでなく、日本の科学者に対する社会的信用もいちじるしく損なわれた。 海洋における放射能 「事態はもっと悪くなっていたかもしれません」。ウッズホール海洋学研究所の海洋化学者ケン・ベッセラー博士は言う。当時の気象条件と、原発が海岸沿いにあったことが幸いし、福島原発事故により放出された放射性物質の80%は、人口の密集した本州ではなく、海域に到達したものと推定された。その結果、原発付近の住民数千人が何らかのレベルで被ばくした一方で、その他の地域に住む数千万人単位の日本人は被ばくを免れた。 その反面、膨大な量の放射性物質が大気降下物として、また高濃度の放射性物質を含む冷却水の直接排出として北太平洋西部に流出し、かつてない難問を海洋科学者に突きつけることとなった。いったい海は何を吸収したのか。微生物から、魚類、人に至るまで、各レベルの海洋生物に対する当面の影響は何か。放射性物質はどこまで広がり、どこへたまるのか。日本からも世界中からも大勢の研究者が動員され、これらの問題に取り組んでいる。 ベッセラーは、ウッズホール海洋学研究所でこの災害の経過を注意深く見守っていた。彼は、MIT/WHOI(マサチューセッツ工科大学/ウッズホール海洋研究所)共同プログラムの大学院生として、冷戦時代の核兵器実験で大西洋に残留していた微量プルトニウムを測定して以来、その経歴のほとんどを海中の放射性同位体研究に費やしている人物である。 博士号取得間近の1986年4月、彼はチェルノブイリ原発事故が起こったことを耳にするなり、すぐさまトルコに足を運び黒海で放射性同位体の試料採取を開始した。それからの数十年、ベッセラーの主な関心は、自然の地球化学現象により海域に存在する放射性物質と、それらの放射性同位体を使って海洋学者が海流を追跡し、海域で起こる過程を理解するための研究手法の開発と改善とに注がれてきた。 海域での試料採取 福島原発の事故経過に伴い、彼は、同原発を運用する東京電力株式会社から発表されたデータを追った。汚染の規模が明らかになるまでしばらくかかった。ついに4月6日、同原発近くの排水口で測定されたセシウム137のレベルが、1m2あたり約6,000万ベクレルという衝撃的な高濃度でピークに達した。 「心配になり始めたのはそのときでした。すでにその時点のレベルで今までにない規模の海洋への放射性物質の流出だと言えます」。 彼はさっそく精力的に当該海域への調査航海の準備を開始し、数週間で、船舶と乗組員、国際科学者チーム、そしてジョージ・アンド・ベティ・ムーア財団からの助成金3億5千万円をかき集めた。調査船カイミカイ・オ・カナロア号をハワイ大学から傭船し、日本領海での試料採取に必要な日本政府の最終許可を待っている段階で、6月6日、2週間の調査航海へと横浜港を発った。日本の船舶が近海で測定を行う一方で、ベッセラーとそのチームは沖合での調査に焦点を合わせた。放射性物質の広域移流と最終的な行き先について、全体像を把握するためである。 5月から6月初旬にかけて、初期に流出したセシウムの大半が沿岸域から外洋域へ拡散するに伴い、沿岸水中のセシウム137濃度は急激に低下した。セシウム137は海水に溶けるため海水と同じように拡散する、と彼は説明する。「流出源を止めれば、セシウム137濃度はすぐに低下します」。 海産物のリスクは? その後、カイミカイ・オ・カナロア号で試料採取を行ったところ、房総半島沖を北東方向へ流れる強力な黒潮によって、放射性物質の大半が北太平洋の外洋域へ運ばれていたことが確認された。ベッセラーとそのチームは、幅広い海域をカバーして、海水試料、プランクトン、小型魚類を海面および各深度で採取した。得られた結果はいくつかの点で安心材料となった。沖合海域におけるセシウムのレベルは通常より高かったものの、人や動物が被ばくした場合に危険と見なされる基準値よりは低かった。ただし、それらのレベルは、魚類の体内に蓄積されて最終的に海産物として消費される場合には、懸念を生む高さでもあった。…
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ウッズホール海洋研究所の海洋化学者ケン・ベッセラーは、福島原発災害から数週間で調査航海を実施し、各分野・機関の科学者とともに、福島原発から放出された放射性物質が海中および海洋生物に含まれていないか調べた (写真提供:ケン・コステル、WHOI) » English Version 2011年3月に起きた東京電力福島第一原子力発電所からの放射性同位体の流出は、事故による放射性物質の海洋への流出として史上最大の量を記録している。その大部分は、原子炉から流出した放射性物質であるヨウ素131、セシウム134、セシウム137である。2012年11月、東京で2日間行われた「海洋放射能汚染に関する国際シンポジウム:海洋へ与える福島原発事故の影響を探る」において、ケン・ベッセラー博士が報告した。 ベッセラーによると、これらの物質はどれも長期的な健康上の問題を生じさせるが、ヨウ素131の半減期はわずか8日であるため、数週間で実質的に環境から消失するはずである。半減期がそれぞれ2年および30年であるセシウム134とセシウム137は、今後数年間から数十年間にわたって海水に残留する。 現在、海に存在するセシウムの大半は、米国、フランス、およびイギリスが1950〜1960年代に大気中で行った核兵器実験の名残である。それより量は少ないが、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故からのもの、そしてイギリスのセラフィールド核処理施設からアイリッシュ海に投棄された長期に渡る低放射能レベルの廃棄物など特定の放出源からのものもある。 ただし、気象庁気象研究所の青山道夫主任研究官らの記録によると、日本の沖合における福島原発事故以前のセシウム137レベルは1m2あたり約2ベクレルで、世界でも最低レベルであったことがわかっている(1ベクレルは、毎秒1回の放射性崩壊イベントに等しい)。この背景に照らすと、2011年4月初めに測定された濃度はとくに警戒すべきものだった。福島原発の排水口付近の海水からは、1m2あたり最高6,000万ベクレルの濃度が報告されており、海生動物の生殖と健康に十分悪影響を及ぼす値であった。 福島に起源を持つセシウムの大半は、原子炉を冷却するため放水された数百万リットルの水が流出水または地下水として、海に流れ込んだものである。同発電所の建屋浸水で起こった大規模な漏水も、海へのセシウム流出源となった。4月初めに漏水が止められた後は、沿岸付近のセシウム濃度が劇的に低下した、と彼は言う。しかし、まったくなくなったわけではなかった。 「海洋混合による希釈により、濃度は短期間で十分バックグラウンドレベルまで低下するはずです。しかし、私たちが得たすべてのデータによると、現場周辺の測定値は今も1m2あたり最高1,000ベクレルと高いままです」。 ベッセラーは、その数値が環境にどれだけ影響を与えるかについての確認を急いだ。「1,000ベクレルといっても、セシウムの場合は大きな数字ではありません。たとえば米国環境保護庁が飲用水に定めている基準値より低いものです」。日本近海のセシウムがそのレベルであれば、海洋生物と人が被ばくしても安全だと彼は強調する。 「われわれは、直接的な被ばくより食物連鎖に取り込まれる可能性を心配しなければなりません」。もう1つの問題は、いまだ高レベルにある放射性セシウムである。「数値が横ばいになり、事故前より高レベルにとどまっているということは、福島原発から小規模ながらまだセシウムの流出が続いているということです」。 放射能の経路と速度 沿岸から離れた外洋では、まず風で海へ運ばれた大気からの放射性降下物による放射能が検出された。その風によって放射性降下物の80%以上が海域へ向かったため、陸上での放射能被ばくは限定された。 事故からわずか数週間後、海洋研究開発機構(JAMSTEC)の本多牧生博士らによる調査航海により、福島から約1,900km離れた海域で、低レベルのセシウム137とセシウム134両方が検出された。これだけの短期間に海流で運ばれてくるにはあまりに遠い場所である。セシウム134は海中で自然に存在せず、半減期がわずか2年である。本多は、「この比較的短命なセシウム134同位体が検出されたことは、汚染が福島原発から来たものだという決定的な証拠です。核兵器実験あるいは福島原発事故以前の他の発生源から来たセシウム134は、すでに消失して長い期間が経っているはずだからです」と報告している。 2011年6月、ベッセラーは調査船カイミカイ・オ・カナロア号での調査航海を手配し、福島原発から流出した放射性物質の移流拡散状況を、外洋水をはじめ海洋生物などについて広範囲に調査した。600kmの沖合で調査を開始し、機能停止した原発から30km以内の海域へと向かった調査チームは、ジグザグに航路をとり、1,000mの深海から海水試料を採取、植物プランクトン、動物プランクトン、および小型魚類といった試料も採取した。また、漂流ブイも20個放流した。このブイは海流とともに移動して人工衛星経由で各々の位置がわかるようになっている。 先述の日本人科学者たちと同様、ベッセラーのチームも採取した海水から高濃度のセシウム137とセシウム134を検出した。ただし、その濃度は試料採取した海域によって大きく異なり、関与する海流が複雑であることが示された。太平洋を東へ向かう強大な黒潮の流れはその中で最も決定的な影響を及ぼす。 「黒潮に到達して最初に気づいたのは、セシウム134の存在を検出できなかったことです」とベッセラーは言う。科学者たちは、黒潮の流れは放射性物質で汚染された水が黒潮を横切り南に広がることを妨げる役割を果たし、また、黒潮より南へは大気からの放射性物質もほとんど運ばれず降下していないことを確かめる事ができた。 彼によると、沿岸に近づくほど測定される放射能レベルは高まった。これは予測通りだったが、意外なことに、それらの高レベルは福島近海ではなく、それよりかなり南の茨城沖で見られた。一見異常なこの値は、大きな「環流」すなわち渦が、汚染物質を閉じ込めて沿岸に沿って南へ運んだ結果であることが漂流ブイのデータから示された。 時間とともに、漂流ブイは、その海域における複雑な流れを明らかにし、より広大な海域へ放射性物質が運ばれる経路と速度を特定する助けとなった。漂流ブイの放流から1年後、ブイの大部分は黒潮北側に位置し、北太平洋の中央部まで到達したことが、ウッズホール海洋研究所の海洋学者スティーブ・ジェーンにより示された。これらのデータ、そして青山の計画したプロジェクトによって民間のボランティア観測協力船が採取した表面水試料により、海中に混合したセシウムが、1日あたり約7kmの速度で東へ流れていることが示された。その速度から、1年後には測定可能なセシウムが少量ながらアメリカ西海岸沖に現れる、とベッセラーは言う。 海のモデル化 海に試験紙を浸して簡単に放射能を測定するわけにも、定期調査航海もままならずという状況下で、放射性物質の継続的な拡散を測定できない科学者たちが福島原発の放射能の行く先を予測するためには、海洋数値モデルに頼らざるをえない。海洋研究開発機構の升本順夫博士は、海流力学に関する最高の知見を組み入れた数値モデルであっても、北太平洋の日本沖の複雑な沿岸海流をモデル化する作業は困難を極めると、東京の「フクシマと海」シンポジウムで語った。 特に、福島沖の海水は、千葉沖合まで北上して東へ曲がる黒潮と、北の海から南下してくる低温で低塩分の親潮に挟まれている。これら2大海流が北西太平洋で衝突する場所では、海水がダイナミックに混合されて豊かな漁場が生まれる。また、この海域では100〜1,000km規模の渦と、複雑で小規模な影響も生じるが、これらすべてを大規模シミュレーションに考慮しなければならない。「これら沖合の現象に沿岸域の現象を加味し、さらにそれら2つの相互作用も考慮する必要があります」。 この難題に取り組むため、海洋研究開発機構グループは、モデルを入れ子状にしたシステムを開発した。一部のモデルは広域をカバーして細部の精度を犠牲にし、他は限定された領域を重視して細部を詳細に再現する。 JCOPE(日本近海の海洋変動予測システム)と呼ばれるその基本モデルは、全球規模の海洋シミュレータである。JCOPE2は北西太平洋域のみカバーする領域モデルで、温度と塩分に関する観測データを組み入れて現実の海流に近づけている。その領域モデルに組み込まれて精度を上げているのが、潮汐効果をシミュレートする沿海モデル、JCOPETである。 升本は、これら各拡散モデルの精度、および日本その他の研究機関で現在利用されている他のいくつかのモデルの精度が、計算開始前に入力される実際の測定値に大きく依存することを強調した。 「観測データは時間・空間的に極めて制限されており、どのモデルが最良かは判断できません」と升本は述べる。特に、海洋に流入した放射性物質の量については依然不確かな点が多いため、その判断は難しい。 ベッセラーは、セシウム137総流出量の推定値を見直し、「15〜30PBq(ペタベクレル、1015Bq)に収束し始めています」と述べた。これはチェルノブイリ事故で海洋に流出した量と比べてわずかに多い程度である(なお、チェルノブイリ事故で環境に流出した総量は、85 PBqとはるかに多かった)。 大気降下物として放出したセシウム137に関する推定値の大半は、10〜15PBqの範囲に収まる。ベッセラーによる直接の放出量に関する推定値は3〜15PBqで、より不確かである。また、これら総量推定値は、ストロンチウム90など、存在量はセシウムよりはるかに少ないが、影響が心配されている他の放射性同位体の放出量を考慮していない。ストロンチウム90は魚の骨に蓄積されて食卓に上る可能性があるが、現在も原発から漏れ続けている汚染水から除去されてはいない。…
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